ハワイに、住む。 それは夢じゃない。 D-Realtor ハワイ移住・不動産取得サポート
「ハワイに住みたいんですよね、いつかは」
そう口にする方が、最近明らかに増えています。
旅行で何度も訪れているうちに、すっかり好きになってしまった。 リタイア後の拠点として、真剣に考えはじめた。 円資産だけに頼らず、ドル建ての不動産を持ちたい。 あるいは、子どもの教育環境として、英語圏での生活を選びたい。
動機はさまざまですが、「ハワイ」という選択肢は、日本人にとって特別な重みを持ちつづけています。
D-Realtorでは、ハワイの不動産事情に精通した専門スタッフが、物件探しや購入手続きはもちろん、ハワイの文化・暮らし・コミュニティとの関わり方まで、幅広くご相談をお受けします。税務・ビザなど専門領域は、信頼できる各分野のプロと連携してサポート。「日本からハワイへ」の夢を、チームで一緒に叶えます。
今回は、検討の出発点として知っておいていただきたいことを整理します。
日本人は、ハワイ不動産の最大の買い手
まず、数字の話から入ります。
ハワイ州の大手エスクロー会社「タイトルギャランティ」が発表している外国人バイヤーの国別データによると、円安が続くなかでも、ハワイ不動産を購入する外国人のなかで日本人がトップをキープし続けています。
ホノルル不動産協会（Honolulu Board of Realtors）の発表によると、2024年通年のオアフ島の不動産成約価格の中央値は、戸建てで約110万ドル、コンドミニアムで約51万5,000ドルとなっています。日本人はコンドミニアムの購入比率が高い傾向があると言われています。
ハワイが「憧れの地」ではなく「実際に動く場所」になっている。 そういう時代になっているのです。
なぜ今、ハワイなのか
長引く円安や、円資産だけに頼ることへの不安感から、海外に目を向ける方が増えています。 なかでもハワイは、移住先・資産保全先として変わらぬ人気を誇っています。
検討される方々の動機は、大きく三つに集約されます。
子どもを英語圏で育てたい、という教育移住の視点。 リタイア後やFIREを機に、豊かな自然のなかで暮らしたい、という生活の質の視点。 そして、ドル建て資産として不動産を保有したい、という資産分散の視点です。
かつての「移住」は、重大な決断でした。 でも最近は感覚が変わってきています。 「テレワークができるので、数年ハワイに行ってみたい」「落ち着いたら子どもと一緒に」----あくまで自己実現の選択肢の一つとして、軽やかに動く方が増えているのです。
ハワイの不動産が持つ、独特の安定性
ハワイはもともと島であるため土地の供給が構造的に限られており、さらに環境保全への取り組みが厳格なため、居住用に使える土地区分「Urban」はハワイ州全体のわずか5%程度とされています。
供給が増えにくいから、価格が下支えされる。
ホノルル不動産協会のデータでは、1987年以降、リーマンショックなどの経済危機を経てもなお、オアフ島の不動産価格は長期的な上昇基調を維持してきた記録があります。 日本のようにデフレで資産価値が目減りし続けるリスクが構造的に低い点が、ハワイ不動産の大きな特徴です。
資産として持つ意味、別荘として使う意味、移住先として住む意味----ハワイの不動産は、その三つを同時に満たせる数少ない場所のひとつだと思います。
米国の不動産エージェントは、日本とはまったく違う
ここが、多くの方が驚かれるポイントです。
日本の不動産取引では、「不動産会社」に相談に行き、担当者が物件を紹介してくれるというのが一般的です。
米国では、仕組みが根本的に異なります。
米国の不動産業は「不動産ブローカー（会社）」と「不動産エージェント（個人）」に明確に分かれており、実際に顧客と向き合うのは、州ごとのライセンスを持つ個人エージェントです。全米不動産業協会（NAR）の倫理規定に基づき、エージェントは顧客の利益を最優先に代理する義務を負います。
取引では、売主側と買主側にそれぞれ別のエージェントがつくのが一般的です。 買主は自分のエージェントを選び、そのエージェントが買主の利益を代理して動きます。 「会社に頼む」ではなく「信頼できる個人を選ぶ」----これが米国流です。
エージェントの役割は、物件の紹介にとどまりません。 希望条件に合う物件の検索・内覧手配から始まり、オファーの作成と交渉、インスペクション（建物状況調査）の手配、エスクロー（第三者決済機関）を通じた決済管理まで、取引全体を買主の代理人として伴走します。
また、米国では仲介手数料は売主が負担するのが慣行であるため、買主側はエージェントを使っても手数料負担がほとんど発生しません。 それでも「どのエージェントを選ぶか」が、取引の質を大きく左右します。
日本語で、日本人の感覚で、伴走できる存在
日本とハワイの時差は19時間。言語も異なります。 現地の不動産情報を正確に読み解き、手続きの流れを把握し、安心して動けるようにするためには、日本側に信頼できる窓口を持つことが、何よりも大切です。
ここにD-Realtorの存在意義があります。
D-Realtorの専門スタッフは、日本の宅建士として、また米国不動産の商慣習・手続きに精通した専門家として、ハワイの物件取得を検討されている方々の「日本側の窓口」を担います。
物件情報の読み解きと解説、現地エージェントとの橋渡し、購入プロセス全体の整理----そして移住に伴う生活面、お子さんの学校選びや引越し手配、各種手続きのサポートまで。
「不動産を買う」だけでなく「そこで暮らしはじめる」ところまでを、一緒に考えます。
ビザについても、まず全体像を把握しておく
ハワイに住むためには、滞在目的と期間に応じたビザが必要です。 観光ビザの範囲での短期滞在から、投資に連動した長期滞在ビザ、そして永住権まで、選択肢はさまざまです。
ビザや税務の詳細は、それぞれの専門家への相談が必要になります。 D-Realtorでは、信頼できるビザコンサルタントや税理士をご紹介する体制を整えています。
不動産・ビザ・税務・生活----ハワイ移住に関わるすべての論点を、ワンストップで整理していくお手伝いができます。
まずは、お気軽にお話ください
「本気かどうかわからないけど、気になっている」 「夫婦でいつかはと話しているが、何から考えればいいかわからない」 「投資として持つのか、住む前提で考えるのか、まだ整理できていない」
どの段階でも、ご相談いただけます。 オンラインでの対応も可能です。
ハワイへの夢を、具体的な一歩に変えていきましょう。 D-Realtorの専門スタッフが、誠心誠意お手伝いします。